ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループのインドネシアとタイの現地法人で、計12年間にわたる海外駐在を経験した内田氏が、2026年に帰国しました。宗教や言葉、文化の全く異なる2国での駐在を経験し、どのような学びを得られたのか。また、海外駐在をするにあたって重要な心構えは何なのか――。希少なキャリアを歩んできた内田氏に、その経験と教訓をうかがいました。

グローバルのビジネス環境が激動する中、日本企業は海外拠点の経営をどうアップデートすべきか。合同会社デロイト トーマツとビジネスエンジニアリング（B-EN-G）が共同で実施した「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査（2026年版）」では、管理職の現地化といった「量」のローカライズは進む一方で、自律的な意思決定や新機能の創出といった「質」の向上に苦戦する実態が明らかになった。

「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

日本企業の成長には停滞する国内市場を越えた海外展開が不可欠であり、海外生産・売上高比率は過去最高水準に達しています。しかし、国ごとに異なる会計基準や商習慣により、リアルタイムな経営判断や内部統制の強化が大きな課題となっています。こうした背景から海外拠点の情報を統合するERPの重要性が高まっていますが、現地への適応不足やコスト増といった導入失敗も少なくありません。海外拠点でのERP選びは単なるシステム刷新ではなく、事業を安定成長させるための重要な「経営基盤づくり」です。本ガイドでは、これらを踏まえた最適なシステム選定の視点を長年海外ERP導入プロジェクトに従事してきたコンサルタントの春山が解説いたします。

2025年10月17日、Hilton Bangkok Grande Asokeにて主催の「B-EN-G（TH）DAY 2025」を開催しました。当日の基調講演、タイ法人代表セッション、そしてパネルディスカッションの模様をダイジェストで報告します。

今回は、インドのIT企業 Lirik IndiaのCEOであり、日本企業との提携経験も豊富なManish氏にインタビューを実施。「セカイのチカラ」編集部が、インド市場のリアルと日本企業への提言を紐解きます。

東南アジアのなかでも経済成長が著しく、注目を集めているのがベトナムです。日系製造業の拠点数では世界5位（2024年2月現在）となっています。デジタル人材の増加も相まって飛躍が期待されているなか、日本企業は今後、ベトナムの企業や人々とどのような関係構築を目指すべきなのでしょうか。日越ビジネスに詳しい2人の専門家に話をうかがいました。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループは2025年3月、デジタル化におけるトップランナーの考え方や成功事例、先進的なソリューションを紹介する製造業向けイベント「BE:YOND 2025」を都内で開催した。会場には、パートナー企業24社がブースを構え、製造業やIT企業の関係者1000人以上が来場した。B-EN-Gグループの各海外拠点からもスタッフが参加し、東京で一堂に会したメンバーに、イベントの感想やそこでの発見について語ってもらった。