グローバルのビジネス環境が激動する中、日本企業は海外拠点の経営をどうアップデートすべきか。合同会社デロイト トーマツとビジネスエンジニアリング（B-EN-G）が共同で実施した「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査（2026年版）」では、管理職の現地化といった「量」のローカライズは進む一方で、自律的な意思決定や新機能の創出といった「質」の向上に苦戦する実態が明らかになった。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループは2025年3月、デジタル化におけるトップランナーの考え方や成功事例、先進的なソリューションを紹介する製造業向けイベント「BE:YOND 2025」を都内で開催した。会場には、パートナー企業24社がブースを構え、製造業やIT企業の関係者1000人以上が来場した。B-EN-Gグループの各海外拠点からもスタッフが参加し、東京で一堂に会したメンバーに、イベントの感想やそこでの発見について語ってもらった。

海外駐在を始めると、仕事もプライベートも環境が大きく変わります。慣れない中で裁量が広がり、未経験の業務に体当たりで臨まなければならない場面も多くなります。今回は、ビジネスエンジニアリンググループのタイ拠点において、2024年7月に初めての海外駐在をスタートさせた小川氏と、現地での受け入れ役となった内田氏に、苦労やアドバイス、駐在生活に必要な心構えなどを聞きました。

長期間にわたる海外駐在を経験したビジネスマンにとって、日本は必ずしも「懐かしい場所」であるとは限りません。人間関係やオフィス環境も一変した職場で、「浦島太郎」のような感覚を覚えることもあるようです。今回は、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループで海外赴任を経験した佐々木氏と児玉氏に、帰任後に感じたこと、日本の職場に対する発見、今後の帰任者に向けたアドバイスなどを語っていただきました。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）は、同校から講師派遣の依頼を受け、会計学科の生徒向けに「外貨管理」と「管理会計」をテーマに、クラウド型会計システムである「mcframe GA」を教材として利用した5日間の実践的なカリキュラムを2024年3月に提供した。 このカリキュラムの内容や、受講した生徒の感想などをレポートする。

「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。