「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産（GDP）を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽（常熟）フッ素材料有限公司」（KFPC）の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。

村田機械は、創業から85年以上にわたり一貫して機械のオートメーション（自動化・省力化）を追求してきた。「ムラテック」ブランドで海外展開を積極的に進め、現在の海外拠点は34カ所以上、海外売上比率は約6割に上る。まさに世界のモノづくりを支える産業機械メーカーだ。

昨今、ビジネスにおけるデジタルトランスフォーメーションの必要性が至る所で叫ばれています。事業の成功のためには、最新のテクノロジーを理解し、それらを上手く活用していく事が求められます。本シリーズの最終話となる第5回では、これからの時代の業務刷新に寄与するデジタル技術やその特徴、またそれらを活用した施策実施のポイントを、海外に事業展開する企業の視点を交えてお話ししたいと思います。

RFPの回答を基にソリューション及びベンダー選定が完了した後は、新システムの導入プロジェクトを実行するフェーズに移っていきます。本回ではプロジェクトの進め方や注意点についてお話していきます。

システムへの要件を書き出した後は、それらの要件を満たすためのソリューションの選定を行うプロセスに入っていきます。第三回では、システムの要件を基にソリューションや導入ベンダーの選定を行っていく際のポイントについてお話ししたいと思います。