「デジタルトランスフォーメーション（DX）に精通した人材と言えば、ITベンダーで働くエキスパートというイメージをお持ちの方が多いのですが、実は違います」。そう説くのは、米国で製造業向けIoTソリューションの販売に力を入れるB-EN-Gアメリカの社長・館岡浩志だ。一体どういうことなのか。コロナ禍からの復興が急速に進む米国で日系製造業が備えるべき製造現場DXの進め方とその人材像について解説する。

自動車関連を中心とする金属加工部品のグローバルサプライヤーであるアライパーツでは、中国・太倉工場において設備の正確な稼働状況を把握するために「mcframe SIGNAL CHAIN」を導入。データを活用することで機械の異常停止の原因を特定しやすくなり、復旧までの時間を短縮。同時に手書きの生産日報廃止、労務管理やトレーサビリティの実現など多面的な効果を得ている。

ナット＆ボルトの専門メーカーである株式会社杉浦製作所（以下、杉浦製作所）では、インドネシア拠点で使用していた生産管理システムのサポート担当者（ベンダー）の退職によるブラックボックス化・運用リスクが課題となっており、その刷新が急務であった。

長引くコロナ禍によって、海外事業のありかたは大きな変革を余儀なくされている。国をまたいだ移動が制限される中で、日本からの出張を前提としていた業務はどうすればよいのか。厳しい環境の中でも海外進出に成功する企業の特徴や、現地法人不要の進出方法、遠隔対応が難しい会計監査など、コロナ禍の海外事業のリモート活用術を紹介する。

日系企業の海外進出先としてベトナムが注目を集めている。市場の成長性や安定した政治体制に加え、優秀な労働力が豊富な点が大きな理由だ。一方で、社員の離職率の高さに悩む企業も多い。mcframeのパートナー企業で、同国に進出して27年になる三谷産業の子会社、Aureole（オレオ） Information Technology Inc.（AIT）の桶葭（おけよし）宗賢社長に、ベトナムの人材を定着させるコツや幹部育成の仕組みについて聞いた。

昨今、ビジネスにおけるデジタルトランスフォーメーションの必要性が至る所で叫ばれています。事業の成功のためには、最新のテクノロジーを理解し、それらを上手く活用していく事が求められます。本シリーズの最終話となる第5回では、これからの時代の業務刷新に寄与するデジタル技術やその特徴、またそれらを活用した施策実施のポイントを、海外に事業展開する企業の視点を交えてお話ししたいと思います。

RFPの回答を基にソリューション及びベンダー選定が完了した後は、新システムの導入プロジェクトを実行するフェーズに移っていきます。本回ではプロジェクトの進め方や注意点についてお話していきます。

システムへの要件を書き出した後は、それらの要件を満たすためのソリューションの選定を行うプロセスに入っていきます。第三回では、システムの要件を基にソリューションや導入ベンダーの選定を行っていく際のポイントについてお話ししたいと思います。

前回のコラムでは業務分析による課題の洗い出しと優先度の付け方について記載しました。第2回では、洗い出された業務・経営の課題解決に向けてのシステム化計画や、要件検討のポイントについて書きたいと思います。