アメリカ

ゴースティング?ゾンビング?変化するアメリカBtoB営業の舞台裏

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産(GDP)を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

アメリカ現地企業で日本発IoTシステムを導入 信号灯から設備稼働を把握し無人稼働と稼働率向上を実現

米国ウィスコンシン州に拠点を置く大手アルミニウムメーカーのMid-States Aluminumでは、工場内の生産設備の稼働状況を可視化できておらず、稼働率を改善する上で課題を抱えていた。パトライト®信号灯無線システムとmcframe SIGNAL CHAINの導入により、稼働状況のリアルタイムな可視化を低コストで実現。現場コミュニケーションの円滑化や設備停止の原因特定を含む改善活動により、生産性を大きく向上させている。

ビジネスエンジニアリングのアメリカ現地法人「B-EN-Gアメリカ」とは?

B-EN-Gは海外進出されているお客様からのグローバル管理ニーズにお応えするために、海外で利用できる製品/サービスの開発・提供や海外現地でのシステム導入支援に取り組んでいる。中国、タイ、シンガポール、インドネシア、アメリカに拠点を有し、そのうちの1つがB-EN-Gアメリカ(Business Engineering America, Inc.)である。

コロナ禍入社の社員が聞いた、海外拠点ウィズコロナの実情[アメリカ編]

新型コロナウイルスの感染拡大が始まってから1年以上が経過しました。情勢回復が見られている国はあるものの、未だにどの企業も日々変わる状況により、対策に悩まされています。[セカイのチカラ]編集部の私、カミジョーもコロナ禍でB-EN-Gに入社。編集部の一員でありながら、現地を知る機会をなかなか作れずにいました。そこで、「コロナ禍における海外拠点の実情」について、B-EN-Gの海外拠点である、アメリカ、インドネシア、シンガポール、タイ、中国の各駐在員に話を伺うことにしました。

「DX人材=IT専門家」は大誤解 自社育成が不可欠の理由

「デジタルトランスフォーメーション(DX)に精通した人材と言えば、ITベンダーで働くエキスパートというイメージをお持ちの方が多いのですが、実は違います」。そう説くのは、米国で製造業向けIoTソリューションの販売に力を入れるB-EN-Gアメリカの社長・館岡浩志だ。一体どういうことなのか。コロナ禍からの復興が急速に進む米国で日系製造業が備えるべき製造現場DXの進め方とその人材像について解説する。

mcframe SIGNAL CHAINとHMIデバイスとの連携で加工ラインの稼働状況をグローバルに見える化

アーレスティでは、ダイカスト製品の加工プロセスにおいて、刃物交換や寸法調整、チョコ停などの非稼働時間をいかに短縮し、稼働時間を最大化するかが課題だった。そこで、加工ラインの稼働状況を見える化する仕組みの導入を決定。ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)の製造業向け“IoT”パッケージ「mcframe SIGNAL CHAIN」を導入したことで、リアルタイムで稼働状況の把握ができるようになり、製造ラインにおけるボトルネックを見つけ出し改善活動にも生かされている。

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