仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産（GDP）を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽（常熟）フッ素材料有限公司」（KFPC）の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。

ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)などが実施した「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査（2022年版）」では、日系企業の現地法人の多くが人材育成に関する悩みを抱えていることが浮き彫りとなった。いかに現地スタッフの自発性や可能性を引き出し、組織を好転させる人づくりを実現するか。タイをはじめ、ASEAN地域で日系企業の現地法人向けに人材開発を支援するWS PARTNERSとB-EN-Gの両者が語り合った。

日タイ連携のIoTを活用した人材育成プロジェクトLIPE（Lean IoT Plant management and Execution：リペ）の取り組みを紹介するシリーズの2回目。今回はプロジェクトに参画する4人による座談会の模様をお届けする。LIPEの前身となるプロジェクトでは、タイの製造業の自動化が容易ではない現実が見えたという。いったいなぜか。そしてそれをLIPEによってどのように克服していくのか、4人が思いのたけを語った。

日タイ連携のIoTを活用した人材育成プロジェクトLIPE（Lean IoT Plant management and Execution：リペ）の取り組みを紹介するシリーズの3回目。今回は2回目に続き、プロジェクトに参画する4人による座談会の模様をお届けする。タイ政府が2016年に発表した「タイランド4.0」によって、タイの中小企業の間にある「誤解」が広がってしまい、工場のIoT化が足踏みしているという。もつれた糸をLIPEがどう解きほぐすのか。

工場のIoT化と言えば、大量のセンサーをさまざまな場所に設置するのが一般的なイメージだ。しかし、資金に限りがある中小企業にとってはハードルが高く、導入したとしても取得した膨大なデータを有効活用するのは難しい。こうした問題に対して解決策を示す画期的なプロジェクトが今、海を越えたタイで動き出している。