今回は、インドのIT企業 Lirik IndiaのCEOであり、日本企業との提携経験も豊富なManish氏にインタビューを実施。「セカイのチカラ」編集部が、インド市場のリアルと日本企業への提言を紐解きます。

東南アジアのなかでも経済成長が著しく、注目を集めているのがベトナムです。日系製造業の拠点数では世界5位（2024年2月現在）となっています。デジタル人材の増加も相まって飛躍が期待されているなか、日本企業は今後、ベトナムの企業や人々とどのような関係構築を目指すべきなのでしょうか。日越ビジネスに詳しい2人の専門家に話をうかがいました。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループは2025年3月、デジタル化におけるトップランナーの考え方や成功事例、先進的なソリューションを紹介する製造業向けイベント「BE:YOND 2025」を都内で開催した。会場には、パートナー企業24社がブースを構え、製造業やIT企業の関係者1000人以上が来場した。B-EN-Gグループの各海外拠点からもスタッフが参加し、東京で一堂に会したメンバーに、イベントの感想やそこでの発見について語ってもらった。

海外駐在を始めると、仕事もプライベートも環境が大きく変わります。慣れない中で裁量が広がり、未経験の業務に体当たりで臨まなければならない場面も多くなります。今回は、ビジネスエンジニアリンググループのタイ拠点において、2024年7月に初めての海外駐在をスタートさせた小川氏と、現地での受け入れ役となった内田氏に、苦労やアドバイス、駐在生活に必要な心構えなどを聞きました。

「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産（GDP）を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽（常熟）フッ素材料有限公司」（KFPC）の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。