「中国プラスワン」の筆頭として、日系製造業から引き続き熱い視線を集めているのがベトナムです。しかし、かつての「安価で豊富な労働力」というイメージとは異なり、現地では経済成長に伴う環境変化や高度な品質要求への対応が急務となっています。日本本社が思い描く理想と現地のリアルにギャップがあるなか、これからの海外生産拠点はどのようなマネジメントやIT活用を目指すべきなのでしょうか。ベトナム工場の最前線で指揮を執る西多社長（Aureole unit-Devices Manufacturing Service Inc.（ADMS））にお話をうかがいました。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループのインドネシアとタイの現地法人で、計12年間にわたる海外駐在を経験した内田氏が、2026年に帰国しました。宗教や言葉、文化の全く異なる2国での駐在を経験し、どのような学びを得られたのか。また、海外駐在をするにあたって重要な心構えは何なのか――。希少なキャリアを歩んできた内田氏に、その経験と教訓をうかがいました。

グローバルのビジネス環境が激動する中、日本企業は海外拠点の経営をどうアップデートすべきか。合同会社デロイト トーマツとビジネスエンジニアリング（B-EN-G）が共同で実施した「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査（2026年版）」では、管理職の現地化といった「量」のローカライズは進む一方で、自律的な意思決定や新機能の創出といった「質」の向上に苦戦する実態が明らかになった。

ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループは2025年3月、デジタル化におけるトップランナーの考え方や成功事例、先進的なソリューションを紹介する製造業向けイベント「BE:YOND 2025」を都内で開催した。会場には、パートナー企業24社がブースを構え、製造業やIT企業の関係者1000人以上が来場した。B-EN-Gグループの各海外拠点からもスタッフが参加し、東京で一堂に会したメンバーに、イベントの感想やそこでの発見について語ってもらった。

長期間にわたる海外駐在を経験したビジネスマンにとって、日本は必ずしも「懐かしい場所」であるとは限りません。人間関係やオフィス環境も一変した職場で、「浦島太郎」のような感覚を覚えることもあるようです。今回は、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループで海外赴任を経験した佐々木氏と児玉氏に、帰任後に感じたこと、日本の職場に対する発見、今後の帰任者に向けたアドバイスなどを語っていただきました。

「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産（GDP）を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。