B-EN-G上海に昨年3月、技術者およびコンサルタント出身者以外では初となる営業畑出身の副総経理が誕生した。営業部長も兼務する児玉淳也だ。製造現場のデジタル化を加速させる中国で、技術者ではない自分がすべきことは何か？――。営業視点ならではの新戦略について児玉が語る。

Toyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.で長年勤めるベテランの日本人コンサルタント2人にインタビューし、なぜB-EN-Gのグローバル経営管理ソリューション「mcframe GA」が多くの日系企業から選ばれるのかを探った。

2008年に中国国内の第１号案件を獲得以来、40を超える企業に導入されてきた「mcframe CS」（現海外拠点向け生産・原価管理）。B-EN-G上海で開発とコンサルタントを務める顧兪清と袁鵬のふたりに、中国でmcframe CSが支持される理由を聞いた。

アジアの日系企業では、幹部社員のローカル（現地人）化が課題となっており、タイもその例外ではない。B-EN-Gタイでは、8人いる管理職のうち３人がタイ人。女性の社会進出が進む同国を象徴するかのように、全員が女性だ。今回はその中からエイとベルのふたりを紹介する。

2000年代前半、世界各国の製造業はこぞって中国に進出した。当時を知る、現総経理の孫強に初の海外拠点であるB-EN-G上海と瀋陽に新設した開発・保守センタ―について聞いた。

アーレスティでは、ダイカスト製品の加工プロセスにおいて、刃物交換や寸法調整、チョコ停などの非稼働時間をいかに短縮し、稼働時間を最大化するかが課題だった。そこで、加工ラインの稼働状況を見える化する仕組みの導入を決定。ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）の製造業向け“IoT”パッケージ「mcframe SIGNAL CHAIN」を導入したことで、リアルタイムで稼働状況の把握ができるようになり、製造ラインにおけるボトルネックを見つけ出し改善活動にも生かされている。

B-EN-Gインドネシアには、製造現場やシステムを深く理解し、日本語や日本の企業文化にも精通したインドネシア人SE兼コンサルタントがいる。日系企業へのきめ細やかなサポートが評判のディマスとアディだ。彼らにインドネシアならではの課題と日系企業へのサポートの意義について聞いた。

2億6,000万人という世界４位の人口を抱える巨大市場・インドネシア。日系企業の進出ピークは過ぎたものの、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）向け加工貿易の重要拠点として自動車業界を始めとする日系各社は生産の安定化を図ると同時に、整備が進む各種法制度に合わせたきめ細やかな対応が求められるようになった。