コロナ禍における海外赴任・一時帰国では今や当たり前となった「隔離」。今回はToyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.駐在中の私、内田雅也がタイ入国時の隔離レポートをお届けする。 後編では2回目から4回目の隔離生活を中心に、隔離後の状況や生活も合わせてレポートする。

コロナ禍における海外赴任・一時帰国では今や当たり前となった「隔離」。今回はToyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.駐在中の私、内田雅也がタイ入国時の隔離レポートをお届けする。

日系製造業が数多く進出するインドネシアの工業団地にB-EN-Gインドネシア が設置したサテライトオフィスが注目を浴びている。大半のITベンダーが首都ジャカルタにしか拠点を持たない中、顧客企業から「迅速なサポートでとても助かる」と好評だという。

ビジネスエンジニアリング株式会社(B-EN-G)の海外現地法人として5拠点目となる「B-EN-Gアメリカが米国シカゴに設立されて10月で丸3年になる。製造業向けIoTソリューションの販売に力を入れているが、進出した当初は日米の文化的な違いに対応できず営業活動で戸惑ったという。

日本に比べて女性の社会進出が進んでいるといわれるタイ。B-EN-Gタイでも管理職8人のうち3人が女性だ 。そのうちの一人であるSirinapa Yamuneeは2019年に長男を出産後、わずか2カ月で職場復帰。育児に奮闘しながら、B-EN-Gのグローバル会計パッケージ「mcframe GA 」の導入サポートや、アフターフォローを行う部門のマネジャーとして多忙な日々を送っている。

新型コロナウイルスの感染拡大で突然訪れた経済危機。世界に進出する日系企業はどのような対策を取るべきだろうか。B-EN-Gが世界5か国（タイ、中国、シンガポール、インドネシア、米国）で展開する現地法人の駐在員に、各国の現状やコロナ収束後の見通しについて聞いた。

中国の生産現場に押し寄せる自動化やデジタル化の波。政府が2015年に製造業の高度化政策「中国製造2025」を打ち出して以降、関心は高まる一方だ。だが、自動化に向けた工場内のデータ統合の基盤が整っていない企業がまだ多く、IoTの“入り口”となるソリューションが必要な段階だという。

B-EN-G上海に昨年3月、技術者およびコンサルタント出身者以外では初となる営業畑出身の副総経理が誕生した。営業部長も兼務する児玉淳也だ。製造現場のデジタル化を加速させる中国で、技術者ではない自分がすべきことは何か？――。営業視点ならではの新戦略について児玉が語る。