「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題し、2年ぶりに海外進出企業の皆さまに情報システムやデジタル技術活用の動向調査を行いました。本調査では、海外での経済・社会情勢が激しく変動している中で、情報システムやデジタル技術活用の実態と課題を明らかにすることを目的とし、事業規模、業種・業態を問わず、アジアを中心とする海外に現地法人を持つ日本企業を対象としています。

日本企業の成長には停滞する国内市場を越えた海外展開が不可欠であり、海外生産・売上高比率は過去最高水準に達しています。しかし、国ごとに異なる会計基準や商習慣により、リアルタイムな経営判断や内部統制の強化が大きな課題となっています。こうした背景から海外拠点の情報を統合するERPの重要性が高まっていますが、現地への適応不足やコスト増といった導入失敗も少なくありません。海外拠点でのERP選びは単なるシステム刷新ではなく、事業を安定成長させるための重要な「経営基盤づくり」です。本ガイドでは、これらを踏まえた最適なシステム選定の視点を長年海外ERP導入プロジェクトに従事してきたコンサルタントの春山が解説いたします。

海外駐在を始めると、仕事もプライベートも環境が大きく変わります。慣れない中で裁量が広がり、未経験の業務に体当たりで臨まなければならない場面も多くなります。今回は、ビジネスエンジニアリンググループのタイ拠点において、2024年7月に初めての海外駐在をスタートさせた小川氏と、現地での受け入れ役となった内田氏に、苦労やアドバイス、駐在生活に必要な心構えなどを聞きました。

長期間にわたる海外駐在を経験したビジネスマンにとって、日本は必ずしも「懐かしい場所」であるとは限りません。人間関係やオフィス環境も一変した職場で、「浦島太郎」のような感覚を覚えることもあるようです。今回は、ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）グループで海外赴任を経験した佐々木氏と児玉氏に、帰任後に感じたこと、日本の職場に対する発見、今後の帰任者に向けたアドバイスなどを語っていただきました。

「Moving Global」を掲げ、物流事業を中心に様々な分野で国際事業を強化しているセンコーグループ。2023年にグローバル共通の会計システムとしてB-EN-Gのmcframe GAを導入した。B-EN-Gは、2024年2月28日、海外拠点の経営管理に役立つ情報提供を目的に、センコーグループで本プロジェクトを牽引してきた経営戦略本部グループ管轄部の2名を招き、セミナーを開催。

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産（GDP）を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。