タイでmcframe GAが支持される理由 現地に溶け込む日本人コンサルの存在
Toyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.で長年勤めるベテランの日本人コンサルタント2人にインタビューし、なぜB-EN-Gのグローバル経営管理ソリューション「mcframe GA」が多くの日系企業から選ばれるのかを探った。
Toyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.で長年勤めるベテランの日本人コンサルタント2人にインタビューし、なぜB-EN-Gのグローバル経営管理ソリューション「mcframe GA」が多くの日系企業から選ばれるのかを探った。
2008年に中国国内の第1号案件を獲得以来、40を超える企業に導入されてきた「mcframe CS」(現海外拠点向け生産・原価管理)。B-EN-G上海で開発とコンサルタントを務める顧兪清と袁鵬のふたりに、中国でmcframe CSが支持される理由を聞いた。
アジアの日系企業では、幹部社員のローカル(現地人)化が課題となっており、タイもその例外ではない。B-EN-Gタイでは、8人いる管理職のうち3人がタイ人。女性の社会進出が進む同国を象徴するかのように、全員が女性だ。今回はその中からエイとベルのふたりを紹介する。
2000年代前半、世界各国の製造業はこぞって中国に進出した。当時を知る、現総経理の孫強に初の海外拠点であるB-EN-G上海と瀋陽に新設した開発・保守センタ―について聞いた。
B-EN-Gインドネシアには、製造現場やシステムを深く理解し、日本語や日本の企業文化にも精通したインドネシア人SE兼コンサルタントがいる。日系企業へのきめ細やかなサポートが評判のディマスとアディだ。彼らにインドネシアならではの課題と日系企業へのサポートの意義について聞いた。
2億6,000万人という世界4位の人口を抱える巨大市場・インドネシア。日系企業の進出ピークは過ぎたものの、東南アジア諸国連合(ASEAN)向け加工貿易の重要拠点として自動車業界を始めとする日系各社は生産の安定化を図ると同時に、整備が進む各種法制度に合わせたきめ細やかな対応が求められるようになった。
デジタル新時代に向けたタイの成長に合わせ、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)のタイ現地法人Toyo Business Engineering (Thailand) Co., Ltd.(B-EN-Gタイ)は、新たなビジネス創造に向けて歩み出した。それには、現地の課題やニーズをすくい取ることができるタイ人社員を組織の中心に据えた「自立共創」が欠かせない。
ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)のシンガポール法人は、東南アジア諸国連合(ASEAN)各国に拠点を構える日系企業各社に、生産・原価管理システム「mcframe」や会計システム「mcframe GA」のほか、IoT(モノのインターネット)ソリューションなどを展開する役割を担う。