現地マネジメント

ゴースティング?ゾンビング?変化するアメリカBtoB営業の舞台裏

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産(GDP)を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

B-EN-Gタイ主催「B-EN-G DAY @Bangkok」を開催しました

2023年10月11日、Hotel Nikko BangkokにてB-EN-Gタイ主催の「B-EN-G DAY @ Bangkok」を開催しました。DENSO (Thailand)様、一般財団法人海外産業人材育成協会(AOTS)バンコク事務所様をゲストとしてお招きし、サプライチェーン全体としてのカーボンニュートラルに向けた取り組みや事例などについてご講演いただきました。また、B-EN-Gからはタイ法人の活動やカーボンニュートラルに関連する新製品情報などを紹介しました。当日は多くのお客様にご来場いただき、大盛況のうちに終えることができました。

本当のところ、どうですか?中国人社員に聞く日系企業の魅力と課題

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。

中国現地法人、どう現地化進める?クレハグループの現役総経理が語る「組織づくり」の勘所

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽(常熟)フッ素材料有限公司」(KFPC)の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。

使命は「自分の仕事をなくすこと」老舗機械メーカーのタイ駐在員が挑んだ業務改革の軌跡

村田機械は、創業から85年以上にわたり一貫して機械のオートメーション(自動化・省力化)を追求してきた。「ムラテック」ブランドで海外展開を積極的に進め、現在の海外拠点は34カ所以上、海外売上比率は約6割に上る。まさに世界のモノづくりを支える産業機械メーカーだ。

無意識に「罰」を下している?駐在員が知っておくべきマネジメントの「NG」

ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)などが実施した「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査(2022年版)」では、日系企業の現地法人の多くが人材育成に関する悩みを抱えていることが浮き彫りとなった。いかに現地スタッフの自発性や可能性を引き出し、組織を好転させる人づくりを実現するか。タイをはじめ、ASEAN地域で日系企業の現地法人向けに人材開発を支援するWS PARTNERSとB-EN-Gの両者が語り合った。

インドネシアでのマネジメント 現地スタッフを動かす4つの「要点」 ~システム導入プロジェクト成功への勘所~

約2億7千万人と世界第4位の人口を誇り、豊富な天然資源に恵まれるインドネシア。安定した経済成長を続け、各国企業の投資や進出も相次ぐ。一方、いざビジネスを展開するとなると、文化や気質の違いをはじめ、自然災害の多さなど現地事情に悩まされることも多いという。同国で日系企業のシステム導入のサポートにあたる「B-EN-Gインドネシア」の社員が、日系企業が抱える課題や現場の悩み、また、システム導入プロジェクトの成功に向けたマネジメントの勘所を語る。

どう変わった?日系海外進出企業のIT活用 海外現地法人と日本本社の動向調査から推察する

コロナ禍を経て、日系海外進出企業のIT活用の実態や課題はどのように変わったか―。ビジネスエンジニアリングと矢野経済研究所はこのほど、「海外進出企業の情報システム/デジタル技術活用に関する動向調査」と題した調査を行った。日本本社のみならず、ASEANやインドといった進出先の現地法人を含め計571件の回答を得た中、グローバル展開する日本企業の多様な現実が浮かび上がった。調査・分析を行った2人が今回の結果や、DX推進を含むIT活用の今後の課題について語った。

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