「DX人材=IT専門家」は大誤解 自社育成が不可欠の理由
「デジタルトランスフォーメーション(DX)に精通した人材と言えば、ITベンダーで働くエキスパートというイメージをお持ちの方が多いのですが、実は違います」。そう説くのは、米国で製造業向けIoTソリューションの販売に力を入れるB-EN-Gアメリカの社長・館岡浩志だ。一体どういうことなのか。コロナ禍からの復興が急速に進む米国で日系製造業が備えるべき製造現場DXの進め方とその人材像について解説する。
「デジタルトランスフォーメーション(DX)に精通した人材と言えば、ITベンダーで働くエキスパートというイメージをお持ちの方が多いのですが、実は違います」。そう説くのは、米国で製造業向けIoTソリューションの販売に力を入れるB-EN-Gアメリカの社長・館岡浩志だ。一体どういうことなのか。コロナ禍からの復興が急速に進む米国で日系製造業が備えるべき製造現場DXの進め方とその人材像について解説する。
長引くコロナ禍によって、海外事業のありかたは大きな変革を余儀なくされている。国をまたいだ移動が制限される中で、日本からの出張を前提としていた業務はどうすればよいのか。厳しい環境の中でも海外進出に成功する企業の特徴や、現地法人不要の進出方法、遠隔対応が難しい会計監査など、コロナ禍の海外事業のリモート活用術を紹介する。
日系企業の海外進出先としてベトナムが注目を集めている。市場の成長性や安定した政治体制に加え、優秀な労働力が豊富な点が大きな理由だ。一方で、社員の離職率の高さに悩む企業も多い。mcframeのパートナー企業で、同国に進出して27年になる三谷産業の子会社、Aureole(オレオ) Information Technology Inc.(AIT)の桶葭(おけよし)宗賢社長に、ベトナムの人材を定着させるコツや幹部育成の仕組みについて聞いた。
日本本社からタイの現地法人に赴任したが、タイ人の社員が思い通りに動いてくれない、報告が上がってこない、納期を守らない――。こんな悩みを抱えている駐在員も多いのではないだろうか。しかし、実はタイ人の文化や価値観を理解できていないあなたにこそ原因があるかもしれない。