現地マネジメント

B-EN-Gが、インドネシア職業高校「ミトラ・インダストリMM2100」の会計学科に講師を派遣 日系製造業に就職する生徒のスキルアップに貢献

ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)は、同校から講師派遣の依頼を受け、会計学科の生徒向けに「外貨管理」と「管理会計」をテーマに、クラウド型会計システムである「mcframe GA」を教材として利用した5日間の実践的なカリキュラムを2024年3月に提供した。 このカリキュラムの内容や、受講した生徒の感想などをレポートする。

「センコーグループ海外22拠点の会計システム統合プロジェクト事例から学ぶこと~経営意思決定のスピードアップとグローバルガバナンス経営の実践~」セミナーレポート

「Moving Global」を掲げ、物流事業を中心に様々な分野で国際事業を強化しているセンコーグループ。2023年にグローバル共通の会計システムとしてB-EN-Gのmcframe GAを導入した。B-EN-Gは、2024年2月28日、海外拠点の経営管理に役立つ情報提供を目的に、センコーグループで本プロジェクトを牽引してきた経営戦略本部グループ管轄部の2名を招き、セミナーを開催。

仕事、家、学校、病院… 駐在員と家族が有意義に過ごすための海外赴任イロハ

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

ゴースティング?ゾンビング?変化するアメリカBtoB営業の舞台裏

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産(GDP)を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

B-EN-Gタイ主催「B-EN-G DAY @Bangkok」を開催しました

2023年10月11日、Hotel Nikko BangkokにてB-EN-Gタイ主催の「B-EN-G DAY @ Bangkok」を開催しました。DENSO (Thailand)様、一般財団法人海外産業人材育成協会(AOTS)バンコク事務所様をゲストとしてお招きし、サプライチェーン全体としてのカーボンニュートラルに向けた取り組みや事例などについてご講演いただきました。また、B-EN-Gからはタイ法人の活動やカーボンニュートラルに関連する新製品情報などを紹介しました。当日は多くのお客様にご来場いただき、大盛況のうちに終えることができました。

本当のところ、どうですか?中国人社員に聞く日系企業の魅力と課題

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。

中国現地法人、どう現地化進める?クレハグループの現役総経理が語る「組織づくり」の勘所

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽(常熟)フッ素材料有限公司」(KFPC)の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。

使命は「自分の仕事をなくすこと」老舗機械メーカーのタイ駐在員が挑んだ業務改革の軌跡

村田機械は、創業から85年以上にわたり一貫して機械のオートメーション(自動化・省力化)を追求してきた。「ムラテック」ブランドで海外展開を積極的に進め、現在の海外拠点は34カ所以上、海外売上比率は約6割に上る。まさに世界のモノづくりを支える産業機械メーカーだ。

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