仲間

仕事、家、学校、病院… 駐在員と家族が有意義に過ごすための海外赴任イロハ

仕事はもちろん、プライベートにおいても大きな環境の変化が伴う「海外赴任」。いざ赴任となると新しい業務や人間関係、文化の違いなど、不安やストレスを感じることも。今回は、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)グループで、中国、インドネシアと長期にわたり海外赴任を経験した佐々木氏とインドネシアに赴任してまだ日の浅い千田氏が、赴任前の準備から現地での心得、家族帯同での海外生活について語り合った。

ゴースティング?ゾンビング?変化するアメリカBtoB営業の舞台裏

米国市場で自社製品をどのように売り込み、ビジネスを軌道に乗せるか――。2023年現在、世界トップの国内総生産(GDP)を誇る米国の巨大市場の開拓は古くて新しいビジネス課題だ。そうした中、ビジネスエンジニアリンググループで2017年に設立された米国現地法人「B-EN-Gアメリカ」では、日本発の製造業向けIoTソリューションの提案で成果を挙げているという。今、あらためて知りたい米国での営業活動の最前線やそのトレンドについて、現地のキーパーソン2人に聞いた。

B-EN-Gタイ主催「B-EN-G DAY @Bangkok」を開催しました

2023年10月11日、Hotel Nikko BangkokにてB-EN-Gタイ主催の「B-EN-G DAY @ Bangkok」を開催しました。DENSO (Thailand)様、一般財団法人海外産業人材育成協会(AOTS)バンコク事務所様をゲストとしてお招きし、サプライチェーン全体としてのカーボンニュートラルに向けた取り組みや事例などについてご講演いただきました。また、B-EN-Gからはタイ法人の活動やカーボンニュートラルに関連する新製品情報などを紹介しました。当日は多くのお客様にご来場いただき、大盛況のうちに終えることができました。

本当のところ、どうですか?中国人社員に聞く日系企業の魅力と課題

これまで「世界の工場」として地位を確立してきた中国。だが近年は急速な発展に伴い、人件費の上昇や人手不足の課題も顕在化。個人消費や外需の低迷、長引く不動産不況も重なり、経済成長の鈍化への懸念も高まっている。世界経済を支えてきた中国が新たな局面を迎える中、日系企業の現地法人はいかなる組織づくりを進めるべきか。また、どのような強みを伸ばしていけばいいのか。ビジネスエンジニアリングの中国現地法人「B-EN-G上海」で座談会を実施し、中国と日本の双方を知るローカルスタッフの視点から今後へのヒントや道筋を探った。

中国現地法人、どう現地化進める?クレハグループの現役総経理が語る「組織づくり」の勘所

世界経済の発展に大きな役割を果たしている中国市場。日本企業の進出先としても、2023年7月に外務省が公表した調査結果によると、拠点数は国別最多の3万1千カ所超に上った。世界の企業との結びつきを深める中国で、日本企業の現地法人は今、どのような組織づくりが必要なのか。化学大手のクレハグループが2012年に設立した中国生産拠点「呉羽(常熟)フッ素材料有限公司」(KFPC)の日本人トップと、ビジネスエンジニアリング(B-EN-G)の海外事業担当役員が対談。「組織の現地化」の課題からマネジメントのポイント、今後のデジタル化までを語り合った。

インドネシアでのマネジメント 現地スタッフを動かす4つの「要点」 ~システム導入プロジェクト成功への勘所~

約2億7千万人と世界第4位の人口を誇り、豊富な天然資源に恵まれるインドネシア。安定した経済成長を続け、各国企業の投資や進出も相次ぐ。一方、いざビジネスを展開するとなると、文化や気質の違いをはじめ、自然災害の多さなど現地事情に悩まされることも多いという。同国で日系企業のシステム導入のサポートにあたる「B-EN-Gインドネシア」の社員が、日系企業が抱える課題や現場の悩み、また、システム導入プロジェクトの成功に向けたマネジメントの勘所を語る。

インドネシア法人でのクラウドERP導入 Before/Afterを語る (後編)

今回はB-EN-Gインドネシアが、ビジネスエンジニアリングが提供しているクラウド型国際会計&ERPサービスの「GLASIAOUS」の導入に至った背景から導入、本稼働に至るまで、B-EN-Gインドネシア、そして記帳代行を委託している現地の日系会計事務所であるPT Asahi Networks Indonesia(以下、朝日ネットワークス)、B-EN-G本社経理部のメンバーに赤裸々に実態を語ってもらった。

インドネシア法人でのクラウドERP導入 Before/Afterを語る (前編)

今回はB-EN-Gインドネシアが、ビジネスエンジニアリングが提供しているクラウド型国際会計&ERPサービスの「GLASIAOUS」の導入に至った背景から導入、本稼働に至るまで、B-EN-Gインドネシア、そして記帳代行を委託している現地の日系会計事務所であるPT Asahi Networks Indonesia(以下、朝日ネットワークス)、B-EN-G本社経理部のメンバーに赤裸々に実態を語ってもらった。

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